日本のおもてなしは「ピクトグラム」に頼り過ぎ

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    日本のおもてなしは「ピクトグラム」に頼り過ぎ

    実は日本は案内用図記号(ピクトグラム)の先進国。独自の進化を遂げ、世界にも影響を与えてきた。いま、観光需要の増加に対応するため、一部のピクトグラムを見直そうと政府が音頭を取っているが、英語能力の低さはそのままでよいのか

    湯船から立ち上る3本の曲線。日本人ならおそらく目にしたことがあるであろう、「温泉」を意味する案内用図記号(ピクトグラム)だ。昨夏から、このお馴染みの温泉を含めたピクトグラムの「リニューアル」が取り沙汰されてきた。

    JIS(日本工業規格)で統一規格となっている案内用のピクトグラムは、現在136種類。今年3月には、経済産業省がパブリックコメントを含めた意見を集約し、7種類のピクトグラムに対し修正案を提示している

    背景にあるのは、直前に迫った2020年の東京五輪の存在、そしてここ数年で「爆増」している外国人観光客の伸びだ。2020年に向け、まだ勢いが衰えていない海外からの観光需要を受け、「おもてなし」の一環としてピクトグラムを見直そうという議論が出てきている。

    そもそも欧州発祥とされるピクトグラム。日本でも見られるようになったのは、20世紀半ば以降のことだ。だが、いまや上記の温泉はもちろんのこと、「トイレ」「改札口」「インフォメーションセンター」「エスカレーター」など、目にする場所は空港や駅などの主要ターミナルにとどまらない。ピクトグラムのない観光地や商業施設を見つけるほうが難しいと言っても過言ではないほど、普及が進んでいる。

    ピクトグラム自体は輸入されたアイデアだが、中国からもたらされた漢字同様、国内で消化して独自の進化を遂げた「文化」とも言える。そしてその歴史は、半世紀以上前に開催された1964年東京オリンピックまで遡る。

    当時の日本は戦後復興が進んでいたとはいえ、高度成長期へようやくさしかかったばかりの段階だった。海外への旅行者が少ないのはもちろん、日本に訪れる外国人も限られていた。

    1960年の訪日外国人数はわずか15万人ほど。外国人自体が珍しいだけでなく、英語を含めた外国語を話せる人材も少ない。そこに出場選手やスタッフ、応援に来る関係者など100カ国近い国々から一挙に外国人がやってくる状況となってしまった。

    そこで、東京オリンピックのデザイン専門委員会が主導し、競技種目ごとの内容を盛り込んだもの、あるいはトイレや公衆電話といった公共施設や設備を示すピクトグラムが考案された。

    オリンピックの競技種目を表現するピクトグラムが体系的に作られたのはこれが世界初。継続的な展開や発展を主眼としたため、デザイン自体の著作権を放棄したこともあり、その後もオリンピック開催各国がデザインを変化させて受け継ぐスタイルが生まれることとなった。

    日本発祥で世界標準となった例もある。「非常口」のピクトグラムだ。1970年代に日本で開催された「非常口標識コンテスト」。このイベントへの出品作品をベースに、緑色でお馴染みの非常口マークのピクトグラムが生まれた。87年に国際規格ISOにも選ばれ、海外でも多く使用されるようになった経緯がある。


    ピクトグラムを見直す理由

    「外国人対応にピクトグラムを」は半世紀以上前と同じ議論

    さて話を戻そう。視覚情報のユニバーサルデザイン化は、使用言語がバラバラな観光客対応としては至極真っ当な施策。だが、日本におけるピクトグラム普及は既にかなり進んでいる。なぜいまさら見直すのか。これまで使ってきたデザインではダメなのか。

    今回経産省が刷新に踏み切る背景の1つには、外国人からの「誤解を招く」リスクを低減させる思惑がある。たとえば温泉のピクトグラムは、そもそも湯船に入る文化のない国の人々にはなかなか発想しにくい。立ちのぼる湯気を類推できても、「焼肉店」「喫茶店」など、熱い飲食物を提供する店舗のことかと誤解するケースもある。

    また、時代の変化に応えるという側面もある。たとえば、中東諸国やインドネシア、マレーシアなどのイスラム教国からの観光客も急増するなか、彼らにとって必須のスペースである祈祷室。国際線の発着する空港では見かける機会が増えてきたが、イスラム教徒にとっては必須の情報だ。海外の主要駅や空港、公共施設では、膝をつき頭を下げている様子をデザインした「祈祷室」ピクトグラムがかなり普及している。

    このほか、一般の旅行客にとって有益な通信インフラのひとつ「無線LAN」。日本でも利用できる場所が拡大していることから、ピクトグラムを統一したほうがより親切なのは間違いない。 

    訪日外国人に対する言葉の問題をクリアするために、ピクトグラムに一役買ってほしい――振り返れば納得の理由ではあるが、半世紀以上を経ても、同じ議論をしているような気がしてならない。ピクトグラムが他国でも類を見ないほど充実しているのは、裏を返せば「言葉で伝えることができない」ことの裏返しでもあるからだ。

    イー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパンが発表している国別英語能力ランキング「EF EPI」によれば、2016年の日本の順位は72カ国中35位。前年よりランクを落としているうえ、アジア圏でも10番目という位置づけだ。

    2005年から10年間の英語能力テストTOEFLの結果をみても、日本の「英語後進国」ぶりは歴然。英米の元植民地で、すでに英語が公用語となっているインドやフィリピン、マレーシアだけでなく、国家を挙げた英語教育に力を入れている韓国、中国、インドネシア、ベトナムにも遠く及ばず、モンゴルにも水をあけられている状況が10年以上前から続く。その差は埋まらず、広がる一方だ。

    時代に合わせたピクトグラム刷新は大いに結構だが、その目的はあくまで情報提供の一助。自国民の語学力の乏しさを裏打ちするような存在となってしまっては残念すぎる。せめてピクトグラムの意味くらいは、英語で説明できるようになっておきたいものだが。

    文:安藤智彦